- 1.不定期刊行物
- 1.1 官公庁資料
- ・中小企業総合事業団
- 「リサイクル=円滑なリサイクル社会の構築に向けて〜容器包装リサイクル法の完全実施への準備〜=(平成11年度版)」A4/6p (1999.8)
- ・中小企業総合事業団
- 「産業廃棄物問題の解決に向けて=廃棄物の適正処理のために=(平成11年度版)」A4/6p
(1999.8)
- ・中小企業総合事業団
- 「環境マネジメントシステムと環境監査=ISOー14000シリーズへの対応 =」A4/6p (1999.8)
- ・中小企業総合事業団
- 「化学物質の管理について=中小企業の化学物質総合管理に必要な情報提供を行います=(平成11年10月版)」A4/14p (1999.8)
- 1.2 諸団体資料
- ・監修:通商産業省オゾン層保護対策室、発行:オゾン層保護対策産業協議会
- 「目で見て、少し読み、イメージする オゾン層保護対策」A4/10p (1999.10)
- 1.3 セミナー・会議等資料
- 1.4 会社資料
- 1.5 単行本
2.定期刊行物ー雑誌
- 2.1 官公庁
- 2.2 諸団体誌
- 2.3 学術・専門誌
- ・グリーン・ジャーナル Vol.2, No.11 (1999.11) (日刊工業新聞社)
- (1)<特集:環境会計元年 - 導入のポイントと効果 ->
- (1ー1)「環境会計の現状と課題:内部管理のための環境会計システム」國部克彦(神戸大学大学院経営学研究科助教授)
- (1-2)「普及・啓発:導入企業への支援など環境庁が概算要求」
- (1-3)「ガイドライン:内部環境会計の開発と併せて現実的な見直しを」後藤敏彦(環境監査研究会代表幹事)
- (1-4)「事例研究:企業活動の効率化と情報開示の効果に期待」
- (1-5)「提言:環境会計のススメと普及への課題」森下研(エコマネジメント研究所代表)
- (1-6)「エコファンド設定例:統一ルールづくりや第三者評価などを要望」
- ・JETOC情報A Vo.21, No.12 (1999.12)((社)日本化学物質安全・情報センター)
- (1)「環境庁 平成10年度大気汚染状況について公表」
- (2)「環境庁 平成10年度有害大気汚染物質モニタリング調査結果を公表」
- (3)「(アメリカ)OSHA 新規のパークロロエチレンのばく露に対するガイドラインの設定を延期」
- (4)「(アメリカ)上院議会 大統領が97年モントリオール議定書の改正に批准を要求」
- ・エコインダストリー Vol.4, No.12 (1999.12)(シーエムシー)
- ・「超音波を利用した有機汚染物質の分解法= 揮発性有機化合物の多成分同時分解」中村勇兒(国立環境研究所環境研修センター教官)
- ・化学経済, Vol.46, No.14 (1999.12)(化学経済研究所)
- ・「PRTRへの化学産業の取り組み」福永忠恒((社)日本化学工業協会PRTR分科会主査住友化学工業環境・安全部主幹)
- ・M & E Vol.26, No.12 (1999.12)(工業調査会)
- ・「環境保護から見た工業洗浄技術における課題<洗浄装置編>第8回 直通式洗浄装置」善福和貴(荒川化学工業アルファ開発室)
- ・資源環境対策、 Vol.35, No.16 (1999.12)(公害対策技術同友会)
- (1)<特集:法制度面から見た地質環境保全の課題と動向>
- (1-1)「地質環境保全の法制度化を考える(座談会)」佐藤 泉(弁護士)、鈴木喜計(日本地質学会環境地質研究委員、君津市環境部)、藤森敬三(NEC環境エンジニアリング褐レ問)、吉田文和(北海道大学経済学部経営学科教授)
- (1-2)「ドイツ連邦土壌保全法施行令の要点」松村弓彦(明治大学法学部)
- (1-3)「米国・英国における土壌保全法制度の概要と実際」大岡健三(AIU保険環境保険室、法政大学兼任講師)
- (2)<特別企画:PRTR施行直前〜パソコンソフトの可能性
- (2=1)「化学物質総合管理システムの概要」 石川正則(東芝エンジニアリング滑ッ公プラントエンジニアリング事業部)
- (2-2)「環境ぱーとなー「化学物質収支管理」ソフトの概要」 山口耕二(日本電気滑ツ境管理部長)
- (2-3)「化学物質総合管理システム」市川芳明(鞄立製作所大みか電機本部産業システム設計部)
- (2-4)「PRTR対応の化学物質管理システム「eco-HCMS」」高久隆、野口喜一(兜x士通システムソリューションズ)
- (2-5)「番外編:霞ヶ関の役割分担」林浩一郎(環境ジャーナリスト)
- (3)「インターネットで探る環境問題この先20年:
- 第9信:「持続可能な発展」で何が変わる?を知るにはここをクリック!!(4)」
- ・地球環境、 Vol.31, No.1 (2000.1)(日本工業新聞社)
- (1)「静かなる浸透VOCの全貌:(15)米国の有害大気汚染物質規制= 米国では、健康・環境に対する影響について十分なデータがあれば誰でも有害大気汚染物質の追加を請願できる」出雲正矩(VOC研究所長、中外炉工業技術顧問)
- ・超音波テクノ Vol.11, No.12 (1999.12)(日本工業出版梶j
- (1)「(製品紹介)超振動αー攪拌機を備えた洗浄装置」= 低周波振動を利用する振動流動攪拌機とその応用製品=」西田滋(日本テクノ葛Z術顧問)
- (2)「(学協会ニュース)さんせんきょうコーナー」北村裕夫(日本産業洗浄協議会広報委員長)
2.4 一般企業誌
3.定期刊行物ー新聞
- 3.1 産洗協と洗浄技術
- (1)産洗協
- ・'99.11.4 機械新聞
- 「産業洗浄の相談を受け付け、産業洗浄協議会」
- ・'99.11.11 日刊工業新聞
- 「産業洗浄の相談を受け付け、産業洗浄協議会」
(2)洗浄関係
- ・'99.11.10 日刊工業新聞
- 「ヨシノテクノ、高性能油脂洗浄剤を量産化、水系無公害型を販売」
- ・'99.11.4 日刊工業新聞
- 「小口径用の超音波流量計、高清浄度用途向け、カイジョー」
- ・'99.11.19 化学工業日報
- 「プラズマ、常圧で安定発生、松下電工ー上智大が新技術、まず部品洗浄装置に応用」
- 3.2 地球規模環境
(3)オゾン層問題
- ・'99.12.6 化学工業日報
- 「HCFC生産量を規制、モントリオール議定書の北京会議閉幕、非締約国向け禁輸」
- ・'99.12.4 毎日新聞
- 「代替フロンも生産量規制へ、北京会議で合意」
- ・'99.12.4 朝日新聞
- 「代替フロンの「HCFC」、生産の規制で合意、モントリオール議定書国際会議」
- ・'99.12.7 日刊工業新聞
- 「特定フロン全廃へ、政府も回収強化を、オゾン層保護対策産業協議会、情報交換会開く」
(4)地球温暖化
- ・'99.12.10 朝日新聞
- 「グリーン税導入見送り、炭素税、焦点に浮上、省庁の利害複雑化も」
- ・'99.11.6 朝日新聞
- 「(社説)ボン会議、議定書発効に力を注げ」
- ・'99.11.18 化学工業日報
- 「温室効果ガス算定法法、排出係数2分類に、環境庁検討会、3月にも中環審報告」
- ・'99.11.19 日本工業新聞
- <温室効果ガス削減へ、京都議定書に“魂”を>COP5で相次ぐ発言、地球サミットから10年の節目「2002年にも発効させよう」、道のりは険しいが・・・目標達成へロードマップ、COP6へ増える議論の場、日本は「特別調整官」提案、途上国のCDM参加にも道筋」
- ・'99.12.5 毎日新聞
- 「南極調査、間氷期にCO2など急増、北極調査・融氷年にほぼ九州の面積、産業活動が拍車の恐れ、地球温暖化自然説否定、人類の責任は重い」
- ・'99.12.5 日本経済新聞
- 「京都会議は風化させない、地球温暖化防止NGO再び熱気」
- ・'99.12.10 日本工業新聞
- 「(進まぬ温室効果ガス削減議論)COP3から2年経ったが・・・、平行線をたどる産油国対策など個別協議へ、CDMから突破口、注目の特別調整官制度」
3.3 広域環境問題
(5)大気汚染:光化学大気汚染、炭化水素排出、有害大気汚染物質
- ・'99.11.30 朝日新聞
- 「環境庁調査、家庭の室内空気から化学物質、トリクロロエチレンなど、クリーニングの衣服原因?」
(6)水、土壌汚染
- ・'99.11.5 日本工業新聞
- 「環境庁が水質汚濁防止法改正へ、ジクロロメタン施設も対象に」
- ・'99.11.5 日刊工業新聞
- 「土壌地下水の汚染物質、無害化装置を開発、アタカ工業」
- ・'99.12.3 日本工業新聞
- 「顕在化する土壌汚染、広がる浄化対策引き金になった東芝、米国は年6000億円市場、自然の仕組み使う、進低コスト技術開発」
- ・'99.11.15 日本工業新聞
- 「“離陸期”を迎えた地下環境修復事業、将来的には40兆円市場!?、環境会計普及控え対応不可欠に、体系的で合理的なルールを、ルール適用支える個別政策を」
- ・'99.12.7 朝日新聞
- 「地下水2物質環境基準、超過の井戸3.5倍、前年度比、環境庁発表」
- ・'99.12.9 毎日新聞
- 「98年度環境庁水質調査、海も川も相変わらず汚い!!、25年連続ワースト1千葉県手賀沼、洗濯業で地下水も汚れて」
- ・'99.12.8 化学工業日報
- 「調査井戸の2.1%で基準年超過、98年度地下水測定で閣議報告」
- ・'99.12.10 日刊工業新聞
- 「スーパーリサイクロンシステム、汚染土壌修復などに活用、熊谷組コスト低減 を確認」
- ・'99.11.2 日本経済新聞
- 「水質・土壌に環境基準、ダイオキシン規制12分野追加、食品は見送りに、来年1月から」
3.4 化学物質の環境リスク
(7)総合:廃棄物処理、ダイオキシン、リサイクル
- ・'99.11.18 毎日新聞
- 「(追跡・環境)ダイオキシンの基準、現状追認の批判も、策定委員「一貫性ない」(鴨志田公男)」
- ・'99.11.25 日本物流新聞
- 「容器包装リサイクル法、来年4月から完全施行へ、対象事業者・品目を大幅拡大」
- ・'99.12.1 日本経済新聞
- 「産廃の不法投棄、処理委託後も排出企業に責任、厚生省が法改正案、罰則も規定」
- ・'99.12.1 日本工業新聞
- 「(環境・持続発展可能な未来へE)広がるダイオキシン汚染、急げ発生源の対策」
- ・'99.12.7 化学工業日報
- 「環境被害の損害、賠償責任焦点に、バーゼル条約締約国会議開幕」
(8)生物の汚染:環境ホルモン
- ・'99.11.26 日本工業新聞
- 「(環境・持続発展可能な未来へB)環境ホルモン忍び寄る脅威、封込めに問われる英知、生殖能力を脅かす作用、全容開明に向け研究進む」
- ・'99.11.30 化学工業日報
- 「(社説)内分泌撹乱物質国際シンポに期待」
- ・'99.11.29 日本工業新聞
- 「(環境・持続発展可能な未来へC)環境ホルモン配慮型、容器の切り替えも、疑わしきは使わず、横浜市大教授井口泰泉氏に聞く、企業は自ら情報公開を」
- ・'99.11.1 化学工業日報
- 「環境庁が全国一斉調査結果、内分泌撹乱物質環境中に広く分布、検体の10% 超に、高濃度値は確認されず、環境リスクも公表」
(9)PRTR(環境汚染物質排出・移動登録)、化学物質全般
- ・'99.11.5 化学工業日報
- 「(社説)実践に向かうグリーン・ケミストリー」
- ・'99.11.12 化学工業日報
- 「化審法改正案を上程、環境省設置で所管拡大」
- ・'99.11.15 化学工業日報
- 「環境基本計画見直し、4目標別に「指標」設定、中環審検討会達成状況を把握へ、化学物質はPRTR法待ち」
- ・'99.11.17 日本工業新聞
- 「PRTR法の対象物質439種を決定、年度内に政令指定、うち356種に報告義務」
- ・'99.11.17 化学工業日報
- 「PRTR法対象要件原案、第1種356,第2種83物質に、化合物、類を入れ替え」
- ・'99.11.17 日刊工業新聞
- 「PRTR法で最終案、356物質を報告義務付け、中環審と化学審」
- ・'99.11.12 化学工業日報
- 「化審法改正案を上程、環境省設置で所管拡大」
- ・'99.11.19 化学工業日報
- 「化学物質管理促進法対象要件原案固まる、農薬・殺虫剤、オゾン層破壊、一般に分類、「製品」は1%以上含有、発がん性物質0.1%以上に、48業種が対象、常用雇用21人以上の事業所」
- ・'99.11.19 化学工業日報
- 「PRTRパイロット事業、来夏、全国に拡大、環境庁、法施行へ準備体制」
- ・'99.11.19 化学工業日報
- 「JRCCが98年度RC活動報告、有害大気汚染物質削減目標、1年前倒しで達成、MSDS整備率は98%」
- ・'99.12.1 日本経済新聞
- 「化学物質排出管理、国より対象幅広く、都が独自の対策」
- ・'99.12.10 化学工業日報
- 「国家産業技術戦略、化学物質リスク低減に力、通産省が環境分野骨子案、産廃再利用推進も」
- ・'99.11.29 日本工業新聞
- 「中央環境審議会と化学品審議会、PRTR法で最終案、2001年施行の有害化学物質排出量規制、356種報告義務付け、“物質群”に産業界困惑、法律趣旨とかい離の恐れ、鉱業など47業種選定、「環境ホルモン」は対象指定を見送り、管理難しい無機物、望まれる現場の実態尊重」
- ・'99.11.30 日刊工業新聞
- 「トルエンなど7つの物質、継続的に濃度監視、環境庁、毒性評価も実施」
- ・'99.11.30 日本工業新聞
- 「TBT、安全性が改善傾向、環境庁、98年度の化学物質調査」
- ・'99.11.30 日本工業新聞
- 「(環境・持続発展可能な未来へD)PRTR法施行は決まったが・・・、対応遅れ る中小企業、市場から淘汰の危険性も」
3.5 環境問題に係る事業活動
(10)企業の環境問題:環境マネジメントシステム、環境影響評価(環境庁アセスメント)、
- レスポンシブル・ケア(RC)、ライフサイクルアセスメント(LCA)、環境ラベル、
グリーン調達、ISOー14000シリーズ
- ・'99.12.8 化学工業日報
- 「(最前線)淑徳大学教授北野大氏、安全・安心な社会へ、住民との連携は不可欠」
- ・'99.11.11 化学工業日報
- 「ISOー9000シリーズ来年末改正、9001〜9003まで1本化、14000との整合性も考慮」
- ・'99.11.4 日本工業新聞
- 「環境会計ガイドライン案、環境庁、「経済効果」も算出」
- ・'99.11.8 日本工業新聞
- 「環境会計手法の全体像を確立へ、環境庁が2002年度までに、2000年度に5業種対象に詳細調査」
- ・'99.11.24 日刊工業新聞
- 「21世紀は“環境技術”、旭リサーチがリポ−ト、企業成長の要件」
- ・'99.11.29 日本工業新聞
- 「環境庁、環境会計検討会を発足、ガイドラインなど策定」
- ・'99.11.26 化学工業日報
- 「コスト把握指針を検討、環境会計で環境庁が初会合」
- ・'99.12.3 化学工業日報
- 「環境報告、説明責任など有用、環境庁検討会、第三者検証は要検討」
(11)環境問題全般
- ・'99.10.24 日本経済新聞
- 「(リレー討論)グリーン税制は必要か(上)運輸省運輸政策局長、CO2の排出抑制に有効、税収中立で市場を誘導」
- ・'99.11.7 日本経済新聞
- 「(リレー討論)グリーン税制は必要か(下)京都大学教授植田和弘氏、「自然との共生」に貢献、増減税でシグナル発信」
- ・'99.11.20 日本経済新聞
- 「循環型社会へ基本法、廃棄物減量など実行計画、達成状況を公開、政府・与党制定へ、2001年1月施行目指す」
- ・'99.11.29 化学工業日報
- 「「循環型社会社会構築」法整備、省庁連絡会議が検討入り、廃棄物・リサイクル対策軸に、与
党側へ対案」
- ・'99.11.30 日刊工業新聞
- 「(クローズアップひと)日本生活協同組合連合会環境事業推進室室長、中野邦夫氏、押しつけ排除の“環境”を、女性の声を意識し行動」
- ・'99.12.7 日刊工業新聞
- 「(クローズアップひと)東京大学気候システム研究センター客員教授、二宮洸三氏、環境問題は謙虚に、率直な軌道修正も大事」
- ・'99.12.2 化学工業日報
- 「循環型経済社会構築へ、5省庁連携で大規模研究、システム・技術など評価、 2001年度メドに報告」
- ・'99.12.8 日本経済新聞
- 「(環境エネルギー特集)きれいな地球へ絶えざる挑戦、エコ産業革命の興隆に 期待、環境会計:大手企業中心に導入相次ぐ」
- ・'99.11.26 日本経済新聞
- 「(特集:地球環境経済人サミット)環境社会新世紀の使命、企業経営と両立、資源循環システム築く時:環境保全と発展両立、未来の危機回避戦略を」
(12) その他
- 4.視聴覚媒体
- 4.1 セミナー・会議
- 4.2 展示会
- ・「第29回インターネプコン・ジャパン」
- ・期日:2000年1月19日(水)〜21日(金)
- ・会場:東京ビッグサイト[有明・東京国際展示場](東京都江東区)
- ・主催:リードエグジビションジャパン
- ・特別協力:日本産業洗浄協議会、(社)日本洗浄技能開発協会
- ・「CleanTech 2000: International Cleaning Technology Exposition」
- ・期日:2000年6月6日(火)〜8日(木)
- ・会場:Las Vegas Convention Center (Las Vegas, NV, USA)
- ・主催:Precision Cleaning for Advanced Technologies and Parts Cleaning Magazine
- ・「2000国際洗浄展」
- ・期日:2000年9月26日(火)〜29日(金)
- ・会場:東京国際展示場(東京ビッグサイト・有明)
- ・主催:日本産業洗浄協議会、(社)日本洗浄技能協会、日刊工業新聞社
- ・「国際環境展」
- ・期日:2000年4月13日(木)〜16日(日)
- ・会場:東京ビッグサイト[有明・東京国際展示場](東京都江東区)
- ・主催:社団法人東京国際見本市協会
- ・「テクノピア2000:洗浄技術コーナー」
- ・期日:2000年5月24日(水)〜27日(土)
- ・会場:インテックス大阪
- ・主催:日刊工業新聞社
- ・特別協力:日本産業洗浄協議会、(社)日本洗浄技能開発協会
- ・「テクノピア2000:洗浄技術コーナー」
- ・期日:2000年6月21日(水)〜24日(土)
- ・会場:ポートメッセ名古屋
- ・主催:日刊工業新聞社
- ・特別協力:日本産業洗浄協議会、(社)日本洗浄技能開発協会
- ・「テクノピア2000:洗浄技術コーナー」
- ・期日:2000年10月18日(水)〜20日(金)
- ・会場:夢メッセみやぎ
- ・主催:日刊工業新聞社
- ・特別協力:日本産業洗浄協議会、(社)日本洗浄技能開発協会
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