★ 会員のホームページは、「会員一覧」の頁からの「会社案内」を参照ください。
- １． 関係官公庁
- ・中小企業庁 「中小企業経営支援法」のご案内です。
- ・環境省 温暖化政策/オゾン層保護等のページがあります。
- ・外務省（英語版） 「Foreign Policy」の中に「Environment」があります。
- ・経済産業省
- ・厚生労働省
- ・国立環境研究所
- ・国立医薬品食品衛生研究所 ─── （旧：国立衛生研究所）
- ・（財）地球環境戦略研究機関
- ・神奈川県環境科学センター ─── (化学物質データベース)
- ・中小企業総合事業団 ─── （旧中小企業事業団）
- ２． 海外
- ・UNFCCC事務局 （United Nations Framework Convention on Climate Change）
- ・米国環境保護庁（US Environmental Protection Agency）
- ・米国環境保護庁（Ozone Depletion )
- ・米国環境保護庁（Significant New Alternatives Policy (SNAP))
- ・ＩＡＲＣ ─── （国際がん研究機関）
- ・気候変動に関する政府間パネル ─── （ＩＰＣＣ）（英文）
- ３． その他
- ・ＥＩＣネット（国立環境研究所） ─── （ＥＩＣネット）
- ・地球環境パートナーシッププラザ（環境省・国際連合大学）
- ・気候ネットワーク
- ・全国地球温暖化防止活動推進センター ─── （ＪＣＣＣＡ）
- ４． テーマ別
- ４．１ オゾン層保護
- ・産業環境センター・オゾンアクション計画 ─── 国連環境計画（UNEP IE OzonAction Programme）
- ・オゾン事務局 ─── 国連環境計画（UNEP Ozone Secretariat）
- ・技術・経済アセスメントパネル ─── 国連環境計画（UNEP Technical and Economic Assessment Panel）
- ・Our Planet
- ４．２ ＰＲＴＲ制度
- ・化学物質管理促進法ホームページ（経済産業省 化学物質管理課）
- ・化学物質管理情報（(独)製品評価技術基盤機構）
- ・環境省ＰＲＴＲホームページ
- ４．３ 化学物質
- ・（財）日本中毒情報センター ─── (「市民に役立つ中毒の知識」など中毒に関する情報)
- ・化学製品情報データベース（（社）日本化学工業協会）
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