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「洗浄技術3号」技術論文のサマリー 第3号
特集 金属部品の洗浄技術 Metallic Part Cleaning Technology

総論

産業洗浄における金属部品洗浄の位置付け
Situation of Metallic Part Degreasing on the Industrial Cleaning
  • 株式会社 EME 技術顧問 日本産業洗浄協議会 シニアアドバイザー
  • 冠木 公明 Kabuki Kimiaki

 2003年調査の「洗浄部品毎の適用洗浄剤実態調査結果」を紹介し、金属加工部 品洗浄が洗浄剤需要数量全体の47%をしめ、段突1位で重要な位置づけにあることを述べている。洗浄剤の種類としては、過去の経緯から塩素系洗浄剤が多いものの、環境整合や人体安全性の観点から炭化水素系洗浄剤や水系洗浄剤へのシフトが見られる。また、金属材質と洗浄剤の適合性、塩素系洗浄剤の環境・人体安全使用技術などにも触れられている。

技術論文

金属加工部品の洗浄装置
Washing Machine for Metallic Part
  • サクラ精機株式会社 洗浄滅菌機器事業本部 第一開発部 課長
  • 唐澤 公夫 Karasawa kimio

 「環境問題とのかかわり」として「ISO14000シリーズ」「グリーン調達」などの取り組みが進め られている。「洗浄剤」では水系、準水系、非水系(炭化水素系・塩素系)洗浄剤のメ リット、デメリットを整理し、「洗浄システム」では各種洗浄剤の選定基準と特徴を示した。 環境を配慮した「密閉式洗浄装置」は、大気拡散の防止、蒸留による洗浄剤再生、袋穴などへの洗浄効果など優れた特徴を持っている。最後に不燃性溶剤系洗浄装置、炭化水素系洗浄装置の製品構成について紹介した。

超音波洗浄技術
Ultrasonic Cleaning Technology
  • 株式会社 カイジョー 産業用洗浄事業部 グループマネージャー
  • 副島潤一郎 Soejima Ichirou

 洗浄における超音波技術の必要性を述べると共に、洗浄液中における超音波の発生 技術や汚れ除去のメカニズムを数式を駆使して具体的に示している。 また、超音波洗浄機についても、汚れ除去に効果的な超音波周波数の選択、洗浄剤 との関わり、液中の溶存気体の超音波作用効果への影響、超音波の強度測定などに ついて実践的な観点から述べている。

金属部品洗浄における炭化水素系洗浄剤
Metallic Parts Degreasing with Hydrocarbon Type Cleaners
  • 株式会社ジャパンエナジー 石油化学品部 工業用洗浄剤ユニット 主任技師
  • 飯守慎太郎 Iimori Shintarou

 汚染物(有機物系・無機物系・粒子系)に対する洗浄性、乾燥性、コスト、法規制な どを考慮して代替洗浄剤を選択する必要がある。「炭化水素系洗浄剤」は、環境配慮、鉱物系などの加工油に対する高い洗浄性、蒸留再生可能などの特徴を持った洗浄剤 である。各種炭化水素系洗浄剤を基材ごとに大きく4つに分類し、単一物質と混合物 質の炭化水素系洗浄剤の沸点範囲、洗浄性の比較評価結果を示した。更に水溶性加工油、粒子汚れに対する洗浄適用例を紹介した。

スピンドルモーター用部品の洗浄
Parts Cleaning for Spindle Motor
  • 荒川化学工業株式会社 機能材料事業部 企画グループ グループリーダー
  • 前野 純一 Maeno Jyunichi

 ハードディスクドライブのスピンドルモーター部品の洗浄において金属パーティクルの生成原因、付着のメカニズムについて解析し、対応した洗浄方法を紹介する。特に水系切削油によって引き起こされる化学反応に由来したパーティクルの生成や、切削加工機のクーラント配管に使われる銅系材質の溶解と被洗浄物への析出汚染について解説する。

炭化水素系油分測定用抽出溶剤HC-UV45による被洗浄物の清浄度評価
Surface Cleanliness Evaluation for Industrial Components with Hydrocarbon-based Extraction Solvent HC-UV45
  • 東ソー株式会社 有機化成品事業部 洗浄剤開発グループ グループリーダー
  • 岩部 一宏 Iwabu Kazuhiro

 洗浄工程の品質管理や洗浄システムの検討を行う際、被洗浄物の清浄度評価は重 要である。脱脂状態の評価として、これまで四塩化炭素などのハロゲン系溶剤を用いた 赤外吸光度法が広く用いられてきたが、その有害性やオゾン層破壊問題により使用が困 難になってきている。本稿ではハロゲン系溶剤を使用しない清浄度評価として、炭化水 素系溶剤を用いた紫外吸光度法による検査法を確立し、従来の赤外吸光度法と遜色ないことを確認した。



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