1.不定期刊行物
1.1 官公庁資料・調査報告書
1.2 セミナー・会議等資料
1.3 パンフレット・チラシ
1.4 企業・工業団体資料
1.5 単行本
2.定期刊行物ー雑誌
2.1 官公庁誌
3.2 諸団体誌
2.3 学術・専門誌 ・化学装置, Vol.46, No.7 (2007.7) (工業調査会) <特集:環境対策“新技術”の産業別導入例> (1)「循環型社会構築に向けた廃棄物処理技術の現状」p24-29 藤吉秀昭((財)日本環境衛生センター東日本支局環境工学部課長) (2)「化学物質管理の現状と環境保全への取り組み」p30-39 高谷克彦(旭化成ケミカルズ鰍qCコンプライアンス室化学品安全グループ) (3)「有機排気処理システム選定のポイント」p40-45 笠原浩(椛蝓社環境システム部) ・環境管理 Vol.43, No.7 (2007.7) ((社)産業環境管理協会) (1)<特集:3R技術開発最前線> (1-1)「3R技術ロードマップ - 考え方と俯瞰」1-8 中村愼一郎(早稲田大学誠治経済学術院教授) (1-2)「グリーンサービサイジング」9-15 玄場公規(立命館大学NOT大学院テクノロジー・マネジメント研究科教授) (2)「平成19年版環境・循環型社会白書の概要」57-67 環境省総合環境政策局環境計画課 (3)「(環境法の新潮流(41))フロン類回収・破壊法2006年改正の概要と課題」p68-73 岡松暁子(尚美学園大学総合政策学部専任講師) ・環境と公害 Vol.37, No.1 (2007.7) (岩波書店) <特集:地域対話としてのリスク・コミュニケーション> (1)「わが国のリスクコミュニケーション前進のために」p2-8 関澤純(徳島大学) (2)「リスクコミュニケーションにおける専門家の役割」p9-13 中杉修身(上智大学) (3)「化学物質管理の国際的動向とリスクコミュニケーションの進展」p14-19 織朱美(関東学院大学) (4)「自治体におけるPRTR情報の活用推進に向けて」p26-31 角田季美枝(千葉大学大学院) (5)「アメリカにおけるリスクコミュニケーション活動の事例」p37-42 村山武彦 (6)「地域対話としてのリスクコミュニケーションはどうあるべきか」p43-50 岡田浩(埼玉県)、関澤純(徳島大学)、角田季美枝(千葉大学大学院)、 永倉冬史(中皮腫・じん肺・アスベストセンター)、中地重晴(環境監視研究所)、 村山武彦(司会) ・メカトロニクス Vol.32, No.7 (2007.6) (技術調査会) 「<ものづくりと地球環境(64)>VOC排出抑制に係る自主行動計画 = 自主的取組のマニュアル、計画の成果=」p92-95 小田切 力(日本産業洗浄協議会事務局長、相模環境リサーチセンター所長) 4.4 一般企業誌
5.5 一般誌
3.定期刊行物ー新聞 (以下の新聞から主要記事を抽出:日刊工業新聞、フジサンケイ・ビジネスアイ(旧日本工業新聞)、化学工業日報、日本経済新聞、朝日新聞、毎日新聞、日本物流新聞、機械新聞)
(1)産洗協・洗浄・溶剤用途 ・2007.7.4 半導体産業新聞 「サワーコーポレーション、3m角対応のFPD、マスク洗浄機を本格投入、国内外で新工場を計画」 ・2007.7.4 半導体産業新聞 「三洋化成工業、フォトレジ残渣、洗浄剤を製販開始、CMP後洗浄剤は2倍増狙う」 ・2007.7.6 化学工業日報 「パーカーコーポレーション、台湾で液晶用洗浄剤生産、現法設立、日本品から切り替え、近くフル稼働体制へ」 ・2007.7.25 日刊工業新聞 「インフィニティ、植物系洗浄液を使用、車部品治具向け、塗料汚れ用システム」
(2)オゾン層問題 ・2007.7.25 日刊工業新聞 「冷媒フロン再利用拡大へ、技術的評価に着手、冷媒回収推進・技術センター、効果裏付け狙う」
・2007.7.30 化学工業日報 「オゾン増大→温暖化→穀物減少、英研究チームが可能性を示す」
(3)地球温暖化 ・2007.7.1 日本経済新聞 「<温暖化の地球史(2):海が酸欠、生物は大絶滅>魚やエビは窒息、硫黄細菌が繁殖、温暖化が引き金か?(古谷茂久)」 ・2007.7.2 日本経済新聞 「「ポスト京都」主導権狙う、環境省、今月下旬から戦略づくり、温暖化ガスの各国削減分担、新興国など3分類」・2007.7.11 化学工業日報 「国内排出量取引、環境税、導入論議再燃か、京都議定書見直し会合、年内めどに議論の場、産業界など理解いまだ、望まれる慎重な判断」 ・2007.7.4 毎日新聞 「温暖化もビジネス、排出権取引、商社が続々」 ・2007.7.5 日本経済新聞 「CO2削減「1人、1日、1キログラム」、首相・閣僚がチャレンジ宣言」 ・2007.7.11 日刊工業新聞 「温暖化対策、国会で集中審議を、枠組み交渉本格化、日本のかじ取りは/加藤三郎氏(環境文明21共同代表)に聞く(神崎明子)」 ・2007.7.12 日刊工業新聞 「<ゼミナール温暖化(2):カギを握る途上国の参加>先進国は率先垂範せよ/田村堅 太郎(地球環境戦略研究機関気候政策プロジェクト研究員)」 ・2007.7.16 日本経済新聞 「温暖化、農業は地域で明暗、IPCCなど収穫減予測、東北以南でコメ減少、北海道では 増収、作付け時期変更など課題」 ・2007.7.18 日本経済新聞 「温暖化ガス排出権、豪、2011年めど取引市場設立」 ・2007.7.20 化学工業日報 「(社説)議定書目標達成に影落とす原発停止」 ・2007.7.20 朝日新聞 「海面上昇、氷河の影響大、「グリーンランドより重大」、2100年までに10〜25センチ、米大学など共同研究」 ・2007.7.21 日本経済新聞 「アジア太平洋の温暖化対策枠組み、APP、カナダも参加」 ・2007.7.22 日本経済新聞 「<温暖化の地球史(4):産業の発展、気候を左右>CO2濃度35%増、「冷却ガス」も排出、平行して冷却と温暖化(生川暁)」 ・2007.7.22 日本経済新聞 「(社説)実効性ある地球温暖化対策を競え、07参院選、政策を問う」 ・2007.7.22 日本経済新聞 「<環境力:第3部 塗り変わる産業地図(4)>温暖化、ファンドも走らす、CO2削減M&A の条件に」 ・2007.7.23 毎日新聞 「地球温暖化5ヵ年研究、IPCC第5次報告に向け、スパコンで高精度予想」 ・2007.7.24 朝日新聞 「京都議定書目標達成計画見直し中間報告案、削減計画学校・病院も、達成計画見直し案、住宅基準違反に罰則」 ・2007.7.25 日刊工業新聞 「京都議定書目標達成計画、民生分野の対策強化、経産省・環境省、きょう中間報告案」 ・2007.7.26 化学工業日報 「国内排出量取引制度、論議先送り濃厚に、議定書達成計画見直し中間報告素案、注記視点で検討」 ・2007.7.26 化学工業日報 「北半球中緯度の降水量増加、温室効果ガスなど最大85%が人為的要因、国環境研などが推計」 ・2007.7.26 朝日新聞 「温暖化対策、原発頼み、政府計画、稼働率87〜88%前提、中越沖地震を受け再検討」 ・2007.7.28 日本経済新聞 「(社説)温暖化防止に経済的手法の早期導入を」 ・2007.7.29 毎日新聞 「(社説)温暖化技術協力、京都後につながる成果示せ」 ・2007.7.29 毎日新聞 「京都議定書目標見直し、中間報告素案、「環境税」先送り、一般住宅も省エネ規制」 ・2007.7.31 日刊工業新聞 「<地球環境特集:低炭素社会実現へ道筋」 ・温暖化防止へ新たな一歩:官民一体の取り組みカギ ・<サミット/21世紀環境立国戦略>ハイリゲンダム・サミット:温暖化防止、日本が主導、地球規模でCO2排出半減 ・21世紀環境立国戦略:「持続可能な社会」づくり、環境、成長の原動力に ・<京都議定書目標達成計画>「家庭・ビル」の対策強化:政府、年内に追加対策、経団連、業界別に行動計画、「トップランナー制度」拡大、07年度版環境・循環型 社会白書:6%の削減約束達成へ、革新技術の開発・普及を ・<エコイノベーション>環境重視の技術革新推進:「美しい星50」温室効果ガス半減 ・<金融機関と環境ビジネス>企業と環境の“仲介役”に:排出権を発掘信託財産に、低金利で融資コンサルも、中小のCSR活動後押し ・<海外の環境政策>米で議論進む排出権取引法案:「キャップ&トレード」、長期でGHG削減狙う、オークション配分有力、収入は炭素貯留技術に、日本、産業界が 反対、事業機会逃がすおそれも ・<中国エネルギー事情/国際企業>環境と経済成長両立担う、中国、世界で進む研究投資 ・<エコカー>燃費改善へ新技術:可変バルブ、無断変速機、直噴エンジン ・<CO2回収・封じ込め技術(CCS)> ・<バイオエタノール> ・<リサイクル> ・<REACH/中国版RoHS> ・<省エネルギー> ・<廃棄物処理> ・<再生可能エネルギー> ・<燃料電池> ・<グリーン物流> ・<環境研究室の現場から> ・<環境自治体の先進事例(市町村)> ・<環境自治体の先進事例(都道府県)> ・<環境教育> ・<環境国民運動>
(4)大気、水、土壌汚染 ・2007.7.11 化学工業日報 「VOC対策で表彰制度、環境省が創設、事業者など対象に」 ・2007.7.18 朝日新聞 「光化学スモッグ多発の謎、大気改善中・都市部、汚染物質の比が変化?、初注意報・九州など、中国からオゾン越境?」 ・2007.7.24 毎日新聞 「排ガス微小粒子「PM2.5」、呼吸疾患の死亡増加、1%前後、国内初、疫学調査、宇急な規制必要、健康への影響明か」 ・2007.7.27 化学工業日報 「VOCインベントリ、推計精度一段向上へ、環境省、06年度版、作成に着手」 ・2007.7.30 化学工業日報 「光化学オキシダント、国際的視野で対策検討へ、環境省、中国などから移流で、環境基準、最新知見で見直しも」
(5)化学物質全般:環境リスク、PRTR、生物の汚染、環境ホルモン ・2007.7.5 化学工業日報 「「環境のこと考えて働く」人材を、エコインターンシップ、環境省がプログラム始動、まず 「化学物質管理」テーマ、受入企業・参加学生を募集」 ・2007.7.6 化学工業日報 「RC賞第1回表彰式、大阪で開催、先進的取り組みの広がり期待、宇部興産など5社9人受賞」
・2007.7.27 化学工業日報 「化学物質国際対応ネットワークが発足、産学12者幹事に、法令情報を提供・共有、ウエブで誰でもアクセス」 ・2007.7.30 化学工業日報 「エコプロダクツ推進議員連盟設立などに賛意、グリーン購入マニフェストで正当アンケート」 ・2007.7.30 化学工業日報 「世界標準狙うREACH、EU域外の関心高く」
(6)廃棄物処理、リサイクル、ダイオキシン問題
(7)企業の環境問題:環境マネジメントシステム、環境影響評価(環境庁アセスメント)、 レスポンシブル・ケア(RC)、ライフサイクルアセスメント(LCA)、 環境ラベル、グリーン調達、ISOー14000シリーズ ・2007.7.23 フジサンケイ ビジネスアイ 「特集:循環型産業の構築へ、グローバル市場に挑む化学産業」
(8)環境全般 ・2007.7.1 日本経済新聞 「(社説)<環境と経済を考える>エコロジーとエコノミー、両立示す教育」 ・2007.7.10 化学工業日報 「中環審で見直し開始、循環基本計画、来年3月まとめ」 ・2007.7.18 毎日新聞 「中国の環境、51項目改善勧告、OECD報告書」
4.各種行事(国内)、視聴覚媒体等
4.1 政府関係会議 ・産業構造審議会環境部会地球環境小委員会・中央環境審議会地球環境部会合同会合 (第19回) ・窓口:経済産業省産業技術環境局環境経済室 ・日時:平成19年7月6日(金) 15:00〜18:00 ・場所:砂防会館 別館1F ・議題:(1)エネルギー起源CO2以外の対策 ○代替フロン等3ガス対策 ○非エネルギー起源CO2・メタン対策(廃棄物対策) (2)その他の対策 ○バイオマス対策 ○京都メカニズムの活用による電気事業者の二酸化炭素排出原単位の低減等 (3)その他の論点 ○国内排出量取引制度 ○環境税 ・配布資料: <資料1>代替フロン等3ガス分野の主な対策について(経済産業省) <資料2>代替フロン等3ガス分野の対策について(環境省) <資料3>廃棄物処理・3Rの推進による温室効果ガスの削減(環境省) <資料4>国産バイオ燃料の推進について(農林水産省) <資料5>京都メカニズムの活用による電気事業者の二酸化炭素排出原単位の低減等 (経済産業省・環境省) <資料6ー1>国内排出量取引制度について(経済産業省・環境省) <資料6ー2>EU域内排出量取引制度に関する調査報告 (環境省・経済産業省・日本経済団体連合会) <資料7ー1>国内排出量取引の早期導入に向けて建設的論議を急ぐべき(浅野委員) <資料7ー2>国内排出量取引の導入の必要性について(大塚委員) <資料7ー3>CAP&TRADEの日本鉄鋼業への影響(関澤委員) <資料7ー4>産業武門の国内排出権取引−効率性、環境効果、衡平性、実現可能性− (山口(光)委員) <資料8>環境税について <参考資料1>排出量及び取組の状況等に関する論点整理 <参考資料2>浅野委員からの意見
・産業構造審議会環境部会地球環境小委員会・中央環境審議会地球環境部会合同会合 (第20回) ・窓口:経済産業省産業技術環境局環境経済室 ・日時:平成19年7月25日(金) 9:00〜12:00 ・場所:虎ノ門パストラル「葵」 ・議題:(1)京都議定書目標達成計画の評価・見直しについて ・中間報告(素案)審議 ○非エネルギー起源CO2・メタン対策(廃棄物対策) (2)その他 ・配布資料: <資料>京都議定書目標達成計画の評価・見直しに関する中間報告(素案) <参考資料1>排出量及び取組の状況等に関する論点整理 <参考資料2>飯田委員からの意見 <参考資料3>大塚委員からの意見 <参考資料4>南學委員からの意見 <参考資料5>渡委員からの意見
4.2 各種委員会・会議 ・第5回 揮発性有機化合物(VOC)排出インベントリ検討会 ・窓口:環境省水・大気環境局大気環境課 (社)環境情報科学センター府中分室 ・日時:平成19年7月25日(水) 10:00〜12:00 ・場所:主婦会館プラザエフ カトレア ・議題:(1)VOC排出インベントリ検討会の進め方について (2)推計精度の向上に関する調査方法について (3)法令取扱分類に関する調査方法について ・配布資料: 議事次第 VOC排出インベントリ検討会 配席表 <資料1>平成19年度VOC排出インベントリ検討会の進め方について(案) <資料2>推計精度の向上に関する調査方法(案) <資料3>法令取扱分類別排出量データの収集方法(案) <資料3別添>揮発性有機化合物(VOC)排出インベントリ(平成12年度及び平成17年度 排出量)(平成19年3月環境省 水・大気環境局大気環境課)(案) <参考資料1>揮発性有機化合物(VOC)排出インベントリについて(報告)(平成19年3月、揮発性有機化合物(VOC)排出インベントリ検討会) 調査の概要 <参考資料2>揮発性有機化合物(VOC)排出インベントリ(平成12年度及び平成17年度排出量)(平成19年3月、環境省 水・大気環境局大気環境課) 平成19年度 揮発性有機化合物排出インベントリ検討会 開催要領
・第1回光化学オキシダント・対流圏オゾン検討会 ・窓口:環境省水・大気環境局大気環境課、環境省地球環境局環境保全対策課 ・日時:平成19年7月26日(木)15:00〜17:30 ・場所:航空会館204会議室 ・議題:(1)光化学オキシダント・対流圏オゾン検討会について (2)光化学オキシダント及び対流圏オゾンの状況 (3)光化学オキシダント及び対流圏オゾンに係る最近の知見 (4)検討会における今後の対応について (5)その他 ・配布資料: (参考)光化学オキシダント・対流圏オゾン検討会委員
4.3 セミナー・フォーラム ・JICC洗浄2007産業洗浄技術実践講座(刈谷) ・主催:日本産業洗浄協議会 ・日時:2007年7月6日(金)10:00〜16.10 ・場所:潟fンソー施設 ディースクエア/シンフォニー ・プログラム: 10:05〜10:15 オリエンテーション 10:15〜11:45 「部品洗浄における装置選定」 ファインマシーンカタオカ梶@第二営業部 部長 杉浦 篤 11:45〜12:45 休憩 (昼食) 12:45〜14:15 「めっき、塗装、熱処理などの前処理としての水系洗浄技術」 ユケン工業梶@技術部 チームリーダー 神谷 誠二 14:15〜14:30 休憩 14:30〜16:00 「自動車部品リユースのための洗浄要素技術」 森合精機梶@常務取締役 森合主税
4.4 展示会
4.5 放送
5.各種行事(海外)
5.1 国際会議
5.2 海外展示会・フォーラム等 |
1999年: | 12月 | |||||
2000年: | 1月 | 2月 | 3月 | 4月 | 5月 | 6月 |
2000年: | 7月 | 8月 | 9月 | 10月 | 11月 | 12月 |
2001年: | 1月 | 2月 | 3月 | 4月 | 5月 | 6月 |
2001年: | 7月 | 8月 | 9月 | 10月 | 11月 | 12月 |
2002年: | 1月 | 2月 | 3月 | 4月 | 5月 | 6月 |
2002年: | 7月 | 8月 | 9月 | 10月 | 11月 | 12月 |
2003年: | 1月 | 2月 | 3月 | 4月 | 5/6月 | |
2003年: | 7/8月 | 9/10月 | 11/12月 | |||
2004年: | 1/2月 | 3/4月 | 5/6月 | |||
2004年: | 7/8月 | 9/10月 | 11/12月 | |||
2005年: | 1月 | 2月 | 3月 | 4月 | 5月 | 6月 |
2005年: | 7月 | 8月 | 9月 | 10月 | 11月 | 12月 |
2006年: | 1月 | 2月 | 3月 | 4月 | 5月 | 6月 |
2006年: | 7月 | 8月 | 9月 | 10月 | 11月 | 12月 |
2007年: | 1月 | 2月 | 3月 | 4月 | 5月 | 6月 |
2007年: | 7月 |